採用担当者にとって、求人媒体の選択は採用成功のカギを握ります。「どの求人サイトに掲載すれば理想の人材に出会えるのか?」「費用対効果の高い採用方法はどれか?」と悩んでいませんか。

本記事では主要な9つの求人媒体の特徴を比較し、ターゲットや予算に合った媒体の選び方を解説します。求人広告の効果を最大化するポイントも紹介するので、自社に最適な採用チャネルを見つけるヒントにしてください。

そもそも求人媒体とは何か

求人媒体とは、企業の求人情報を掲載して求職者からの応募を集めるための媒体を指します。簡単に言えば、「人を採用したい企業」と「仕事を探している求職者」をつなぐ役割を果たす媒体です。代表的なものは求人サイトや求人検索エンジンなどのWebサービスで、企業の募集要項や仕事内容を掲載して広く人材を募る役割を果たします。求人媒体を活用することで、企業は幅広い層の求職者に効率よくアプローチできるのが特長です。

求人媒体の種類

求人媒体には様々な種類があり、媒体ごとに特徴や得意分野が異なります。それぞれの特徴を把握し、自社の採用ニーズに合った媒体を選ぶことが重要です。

求人サイト

求人サイトとは、民間企業が運営する求人情報掲載サイトのことです。多数の企業の求人案件が集約されており、求職者は自分に合った仕事をWeb上で検索できます。対象もさまざまで、新卒向けや中途向け、アルバイト向けのほか、ITエンジニアに特化したものなど業種・職種別の専門サイトもあります。

転職希望者の利用率は非常に高く、幅広い層へ効率的にアプローチできるのが大きな魅力です。掲載には広告掲載料が必要で、掲載期間や枠の種類によっては数十万円規模になることも少なくありません。一方で、一度の掲載で複数名を採用しても追加費用がかからないため、採用人数が多い場合は一人当たりのコストを抑えやすいという利点もあります。

代表的な求人サイトには「リクナビNEXT」「マイナビ転職」「doda」などがあり、それぞれユーザー層や強みが異なります。

求人検索エンジン

求人検索エンジンは、求人情報に特化した検索サービスです。インターネット上のさまざまな求人情報を集約し、求職者はキーワード検索によって横断的に求人を探せます。代表的なサービスには Indeed や Googleしごと検索などがあり、自社サイトの求人や他媒体に掲載された求人も含めて表示されます。

求人検索エンジンは基本的に掲載無料で利用できる場合が多く、成果報酬型(クリック課金や応募課金)で広告を出せる仕組みもあります。自社の求人情報を幅広いプラットフォームで露出したい場合に有効な手段と言えるでしょう。一方で、掲載内容の最適化や定期的な更新を怠ると、検索結果で埋もれてしまう可能性があります。効果を最大化するためには、キーワード設定や求人内容の改善など、運用面での工夫が欠かせません。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングは、企業側から求職者のデータベースに直接アプローチできるサービスです。ビズリーチやGreenなどでは、企業が登録者に面談や選考のスカウトメールを送ることができます。掲載そのものは低コストまたは無料で始められ、採用が決まったときに成功報酬が発生する成果報酬型が多いのも特徴です。専門職や即戦力人材の採用に強く、人材紹介会社より費用を抑えつつ能動的な採用活動ができます。ただし、企業側でスカウト対象の選定やアプローチ文章の工夫が必要になります。

 

求人媒体を選ぶポイント

求人媒体は種類も多く、それぞれ料金体系や利用者層などが異なります。
ここでは、自社に最適な媒体を見極めるためのポイントを整理していきます

媒体の利用者層を把握する

媒体選びでまず重要なのは、自社が採用したいターゲット人材層がその媒体に多く登録しているか
という点です。求人媒体ごとに利用者の年齢層や経歴は大きく異なります。例えば若手採用が狙いなら20~30代の登録者が多い媒体を選びます。実際、マイナビ転職では新規登録者の70%が35歳以下と若手が中心である一方、ビズリーチでは管理職やハイキャリア層が多いといった違いがあります。各媒体の利用者層を事前に確認し、自社のペルソナに合った層が集まる媒体か見極めましょう。

自社の採用ニーズに適した選定をする

自社が求める人材やスキルによって、適切な媒体は異なります。例えば、即戦力のエンジニア募集であればIT特化型のGreenやLAPRASのような媒体が適していますし、第二新卒のポテンシャル採用ならRe就活など20代専門のサイトが効果的です。一方、幅広い職種で多数の応募者を募りたい場合は、大手総合型の求人サイトが効果的でしょう。このように、自社の採用目的(即戦力採用か潜在層開拓かなど)と媒体の特性がマッチしているかも考慮しましょう。

前払い型(掲載課金)と成功報酬型の違い

求人媒体の料金体系には、大きく分けて掲載課金型(前払い型)と成功報酬型があります。掲載課金型は、一定期間求人を掲載する費用を先に支払う方式で、求人サイトに多く見られます。費用は1回の掲載で数10万円〜と高めですが、その期間に何人採用しても追加費用はかかりません。一方、成功報酬型は採用が決定したときにのみ費用を支払う方式です。採用に至らなかった場合は費用が発生しないため、無駄なコストをかけずに済むというメリットがあります。自社の予算規模や採用予定人数に応じて、どちらの課金モデルが適しているか検討しましょう。

スカウト機能・オプション機能の有無

求人媒体ごとに用意されている機能にも注目しましょう。近年、多くの求人サイトで企業側から求職者にアプローチできるスカウト機能が提供されています。求人を出して応募を待つだけでなく、自社からもアプローチしたい場合はスカウト機能付き媒体を選択しましょう。また、転職フェアへの出展(マイナビ転職など)やオウンドメディア機能(Wantedlyのブログ投稿機能)など媒体独自のサービスもさまざまです。自社に必要な機能が何かを整理し、その機能が充実している媒体を選ぶことで採用成功率が高まります。

▶︎関連記事:今さら聞けないスカウト型採用とは?メリット・デメリットや人事担当者が押さえておくべき基本知識を徹底解説!

媒体から得られるサポート

求人原稿の作成支援や掲載後のフォローアップなど、媒体運営側のサポート体制も比較ポイントです。大手求人サイトでは専門の制作担当者が付き、効果的な原稿作成のアドバイスをしてくれる場合があります。一方で、完全オンラインで低価格の媒体ではサポートが最低限の場合もあります。初めて求人広告を出す企業や、採用広報に不慣れな場合は、丁寧なサポートが受けられる媒体を選ぶと安心です。掲載後の応募者管理システムの使いやすさや、データ分析レポート提供の有無もチェックしておくと良いでしょう。

会員数やアクティブ率による集客力の違い

媒体自体の知名度や会員数は、集客力を左右する大きな要素です。ただし、会員数が多いだけでなく、実際に求人を検索・閲覧しているアクティブユーザーがどの程度いるかも重要な判断軸になります。求職者に広く認知され、かつ利用頻度の高い媒体ほど、自社求人の露出や応募数に直結しやすいといえるでしょう。例えばIndeedは月間2,000万人以上が利用する国内トップクラスの求人検索サービスで、無料掲載するだけでも一定数の閲覧が期待できるでしょう。一方、ニッチな業界専門サイトは利用者数こそ少ないものの、その分ターゲットとのマッチ度が高い利点があります。知名度の高い大手総合媒体に掲載して母集団形成しつつ、特定層向け媒体で質の高い応募を狙うなど、媒体の規模と特性を考慮した組み合わせが効果的です。

 

求人媒体9選を徹底比較!

求人媒体の選定ポイントが分かったら、ここでは主要な9つの求人媒体の特徴を比較していきます。求職者からの人気や市場シェアが大きい総合型求人サイト(マイナビ転職、doda、エン転職)から、ダイレクトリクルーティング(ビズリーチ、Green)採用広報型(Wantedly)、そして求人検索エンジン(Indeed、Indeed PLUS、求人ボックス)までを網羅しています。自社の求める人材にリーチできるか、コストに見合う効果が期待できるかを判断する材料としてお役立てください!

求人サイト

マイナビ転職

全国各地の求人情報を掲載している総合転職情報サイト。専門領域に偏らず総合型の転職サイトとして、掲載案件数も常時数万件規模で業界トップクラスです。また、新卒向けサイト「マイナビ」のブランド力もあり、若年層からの認知度が高く、特に20~30代のアクティブユーザーが多く幅広い業種・職種・企業規模に対応しています。

doda(デューダ)

経験者採用に強みを持つ総合型転職サイト。即戦力としてキャリアアップを目指す中堅層が多い一方、他業種へのポテンシャル層も含まれ、幅広い年齢層(20代~40代以上)にリーチできます。

エン転職

エン転職とはエン・ジャパン株式会社が運営する中途採用向け求人サイト。オリコン顧客満足度調査で「転職サイト総合満足度」7年連続1位*(2018~2024年)と評価されています。特に20代の若手ユーザーが多い傾向があり、幅広い職種・業種の求職者が利用しています。

*2018~2024年 オリコン顧客満足度調査 転職サイト 第1位

 

ダイレクトリクルーティング

ビズリーチ(BizReach)

国内トップクラスのハイクラス向けダイレクトリクルーティングサービスです。独自の審査を通過した優秀層のみが登録されており、各職種で実績を持つ即戦力人材が揃っています。スタートアップや事業拡大フェーズで即戦力を求める企業に適したサービスです。

Green(グリーン)

業界最大級の求人を保有しているIT・Web業界に特化した転職サイトです。ベンチャー・スタートアップ企業の採用にも適しています。登録者は主にIT/Web業界志向の20代~30代で、高い技術スキルやポテンシャルを持つ人材が多い傾向です。

 

採用広報型

Wantedly(ウォンテッドリー)

企業のビジョンやカルチャーに共感する人材を惹きつけることに特化した採用プラットフォームです。求人票では給与などよりも企業文化やミッションへの共感を重視した情報発信が可能で、マッチングした若手優秀層と出会いやすい点が強みです。

 

求人検索エンジン

Indeed(インディード)


インターネット上の求人情報を横断的に集約する求人検索エンジンで、国内最大級の利用者数を誇ります。世界規模でも月間2.5億人以上が利用する世界No.1の求人サイトであり、日本でも圧倒的な求人数と利用者を抱えています。Indeedは会員登録不要で誰でも使えるため、10代の学生から主婦層、シニア層まで年齢を問わず幅広いユーザーが利用しています。

Indeed PLUS(インディードプラス)

株式会社リクルートを親会社に持つIndeed Japan株式会社が運営する『求人配信プラットフォーム』です。求職者が利用する複数のジョブボードと企業が利用する採用管理システム(ATS)をつなぎ、求人内容をもとに最適な掲載媒体を判断し自動配信します。この仕組みにより、国内の主要求人サイト利用者の約7割に求人情報を届けることが可能になります。

求人ボックス

月間ユーザー数は約1,000万人と推定され、国内有数の求人特化型検索エンジンです。価格比較サイト「価格.com」等を運営するカカクコム社が提供しており、その集客力によって求人ボックス自体のユーザー数・掲載求人数も年々伸びています。Web上のさまざまな求人情報をクローリングして一括掲載しているのが強みです。

 

採用媒体選びから運用まで、ねこのてにお任せください!

求人媒体の選定や運用は、自社の採用状況やターゲット層によって最適解が異なります。媒体ごとの特性を理解しても、実際にどの媒体へ、どのタイミングで、どのような内容で掲載するかは判断が難しいものです。また、複数の媒体を組み合わせる場合や、応募数だけでなく応募者の質を高めたい場合は、戦略的な運用計画が欠かせません。

株式会社ねこのてでは、企業様の採用課題を丁寧にヒアリングし、最適な求人媒体や出稿プランをご提案しています。初めての媒体利用や既存施策の改善、採用コスト削減など、幅広いご相談に対応可能です。

「自社に最適な求人媒体が知りたい」「効率的に応募数を増やしたい」とお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。採用のプロが貴社の目標達成を全力でサポートいたします!

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まとめ

求人媒体の比較、活用方法について解説しました。本記事で比較したように、媒体ごとにユーザー層・費用・特徴はさまざまです。それらを上手く活用し、母集団形成からアプローチ、選考まで一貫して最適化していくことが、採用成功の近道と言えます。刻々と変化する採用市場に対応するため、常に媒体の効果を検証・改善しながら、自社にとってベストな求人媒体を構築してみてください。